『健康管理は自己責任で』という自覚を持つべき時代になったと言えるでしょう。ちなみに、医者やその家族たちは、意外と検診を受けていないものですよ・・・。

しかし、訪問診療を提供する医療機関がまだまだ少ないという事情があるのです。最近では往診ですらなかなかしてもらえないのが実情です。自分が生活する地域で、訪問診療をしてくれる医療機関はどこなのか。地域の保健所や医師会から情報入手して、予め備えておきたいものです。かかりつけの医療機関で尋ねてみるのもいいでしょう。もちろん、そうした手間をかける余裕もないということでしたら、遠慮せずに『二十四の瞳』にご連絡ください。当該地域で訪問診療を手がけているドクターをお探しします。　

回答：
相談者は、血圧を下げる利尿剤の他、鎮痛剤、睡眠剤、眩暈薬。更に、副作用予防としてカリウム剤、痛風薬、胃薬にビタミン剤・・・といった具合に、細かな症状毎に薬を付け足されてきたようです。
根本の症状さえ抑えればいいものを、正直驚きました。さて、薬剤師からのアドバイスです。

健康寿命を決める因子は、食事・運動等の生活習慣が50％、住まいや人間関係等の環境が20％、持って生まれた遺伝子が20％。薬を含めた医療の影響は僅か10％に過ぎない」と。

ズバリ、老人施設の「医療サポート」を巡るトラブルの原因は、医療機関との『連携』とか『提携』という言葉の定義にあるのです。パンフレットや事前説明の場では、「医療機関と連携しているから安心」という話が飛び交います。が、その実態は・・・。

いずれにせよ、『連携』というのがキーワードで、患者さんの退院や転院に係る不安を軽減したり、療養効果を上げたりするために、連携する他の医療機関や介護事業者、さらにはさまざまな生活支援事業者（配食、薬、リフォーム、タクシー等）などとのチームプレーが役割になります。

自宅療養するのであれば、家族による看護・介護の留意点、想定されるリスクとその対応についてきちんと説明する。さらに、不自由のない生活を送るために必要または有効と思われるサービスを紹介する。こういうことが本来の『連携』であるはずです。

⇒　各病医院の地域連携部門は、対外的なチャネル拡充活動はそこそこやっているかもしれないが、患者側の意向を汲み取りながら退院後の具体的なサービス提供体制を確保することについては関心が希薄であると言わざるを得ない。

⇒　主治医に対して、特に高齢者は気を遣って言いたいことを我慢する傾向があるから表面化しないが、こんなのハッキリ言って詐欺です。
 

⇒　これは双方に問題があるのだが、一般的には弱い立場にある利用者側に対して、自施設の医療機関との連携内容について事前にしっかりと説明し、理解してもらえるよう努めるのが本当のところであろう。

自分や家族がそういう立場になったときのことを考えてみてください。どうも、そういう相手の立場に寄り添うといった姿勢が足らない医師が多いような気がしてなりません。世間的には偉いとされる医師であるならば、なおさらきめ細かな配慮をして欲しいものです。

しかしながら、ほとんどの患者さんは医師に対して従順です。複雑な胸の内とは裏腹に、ついつい医師の言葉に頷いてしまう。そんな呪縛から逃れるために、患者に対して医師が果たさねばならない義務について整理します。

提供しないだけでなく、「そんなものなくたって診てもらえますよ」と論点をズラしてしまう。そりゃあ日本では、患者は全国どこの病医院でも診てもらうことができます。しかし、そこで一から病状を説明する無駄をなくし、効率的かつ効果的に治療を受けるために、前医（それまでかかっていた医者）からカルテの写しをもらっていきましょう、という話なのです。

　『二十四の瞳』の活動趣旨は、納得がいかないままにお金と時間を費やしている、医療・介護・葬儀の利用者の権利を徹底的に擁護することである。相談者の立場で病医院や事業者との折衝に当たり、不当な不利益を被らずに済むようサポートしているのである。

　みなさんからの多岐にわたる相談に対して、最初の段階で、極力、解決の糸口や方向性を提示できるよう、地域情報や医療福祉分野に詳しい社会福祉士という国家資格者を第一次窓口として確保。専門知識に加えて、高齢者とのコミュニケーションについても教育を受けた人材が対応させていただくため、ご家族に相談する（グチる）ように、遠慮せず気軽に相談していただけると自負している。