わが国の医療が向かうところ
★これからの超高齢社会の地域医療インフラを支える３本柱。それは、「在宅医療を担う医師、在宅医療基地となる地域の中小病院、医療・介護の出前機能が付いた賃貸形式の終の棲家」である。これを地域単位で整備することが目指すべきゴールである。目標は、団塊世代のすべてが65歳以上となる2015年。それは国民の4人にひとりが高齢者となる時代でもある。2015年を迎えるまでに、いま無駄に存在している医師たちはシャッフルされなければならない。彼らは地域ニーズに合致した勤務場所に再配置され、然るべきミッションに立ち返ることになるだろう。
★この6年間で、メディアは真実を伝え、国民に無駄な医療と距離を置くための判断材料を提供していかねばならない。それは『健康革命』と言い換えてもいいだろう。国民が真剣にならない限り、これまでいい加減な医療を提供してきた病医院経営者や医師が襟を正すことはないし、真の医療制度改革も見通しが立たない。
★念には念を入れておこう。医療界には自浄作用が期待できそうにないという前提で、厚生労働省は2012年のダブルインパクト（診療報酬および介護報酬のダブルマイナス改定）のシナリオ作りを急いだ方がいい。いや、もう取りかかっているという話も聞こえてくる。となれば、ここ数年で、病医院業界は「血の海、焼け野原」という公算大である。しかししながら、これは医療再生へのステップだ。破壊なくして創造なし、である。2015年に地域医療のあるべき姿を実現させるために非常に重要な6年がいま始まったのだ。
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